日本の景気循環と勝手に未来予測

こんにちは、代々木キャリアセンター アドバイザーの三上です。
過去の流れを踏まえ、今後の日本企業と個人について考察します。
■2008年リーマンショック前まで
景気の回復局面に入り、有効求人倍率(一人あたりの仕事の数)も1.06にまで回復。
多くの個人日本企業も将来の見通しを前向きにとらえ、この世の春を謳歌していたと思います。
私自身、2006年に大学を卒業後リーマンショックが景気を直撃する2008年~09年頃まで、営業や採用活動がとてもやりやすかったことを覚えています。
あの頃、まさか金融機関を中心とした恐慌が訪れるとは誰も想像せず、世界が回復基調に突入する前夜である2011年に東日本大震災が起きたことは記憶に新しいかと思います。
■2000年ITバブル崩壊後も
ITバブルがはじけ、有効求人倍率がずっと1を下回っていた時に、著名なアナリストはその後リーマンショックに至る2003~2008年まで景気が回復局面に入ることなどほとんどが予測しておらず、ネガティブな未来予測を裏切る形で株も求人倍率も年々高まっていきました。
事実、大学に在籍していた2002~06年の間、03卒、04卒、05卒と先輩の就活状況は如実に回復していったことを目の当たりにしました。私は民間就活をしないで公務員になりましたが、不景気=公務員人気、好景気=民間人気の構図が表すように、06新卒だった私の周りは、ほとんどが民間就職しました。
■1990年前後バブル崩壊後も
85年のプラザ合意後の日本はかなり「イケイケ」で、特に1989年は、三菱地所がロックフェラーセンターを買収したり、株価が3万8916円と史上最高値を更新したりと、まさしく「バブルの様相」でした。
しかし、あえなく崩壊後は、戻ってくると思われていた景気も結局、平成30年史大きく戻すことはありませんでした。
そして令和となり、先進諸国の中でも特筆して高い日本企業のお家芸である内部留保(約460兆円)。
文字通り、平成30年史に何もせず利益をコツコツ貯金してきた=不作為が、皮肉にも功を奏して今なんとか持ちこたえているという状況です。
■苦しんできた人たちが報われる社会へ
働き方の価値観が変わると、
・在宅ワークがメインになって多様性と女性活躍は進む
・パラレルワーカーが増えてコンパクトシティ構想も進む
・紙と印鑑文化でしか対応できない企業は一気に消えていく
と思っています。
生活スタイルに柔軟に対応させた業務と報酬形態が実現すれば、中央集権型の社会を窮屈に感じていた多様な個が活かされる社会になると考えます。
また、副業や複業(パラレル)が進むと、複数の勤務地に通うことになるため、都市部で生活インフラがコンパクトに充実しているスマートシティが選ばれることになると思います。
そもそも、「こうしなければならない」とか「これが世間の常識」といった既存の前提が全て覆るので、
今までの社会規範や常識になじまずに苦しんできた多くの人々が報われると、私は未来をポジティブに考えています。

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