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「就職」活動は入社後も続く

 

今回は、転職を勧める話ではありません。

 

就職活動をして内定をとるまでは業種や企業名を気にしますが、入社後の職種と仕事内容は、配属次第で決定します。

 

日本企業で働く総合職は、一部の研究職を除くと異動を前提とした働き方です。

転勤をともなわない総合職を別に設けている企業もありますが、職種転換や仕事内容が変わる異動はあると考えておいた方がいいでしょう。

これは日本企業だけではなく公務員にも言えることで、特に地方公務員は3年ごとに異動することも珍しくありません。

 

◆就職活動段階で配属希望を伝えられるから大丈夫だという幻想

 

たしかに希望を伝えられることはできますが、就活段階で入社後の確約を得られることはありません。

人事が書面に起こしてくれることは、まずないでしょう。(それが流出したら、他の同期は会社に対してどう思うでしょうか?幻滅しませんか?)

 

入社後、人事はあなたの配属する際に多少は考慮するかもしれません。

しかし、各部門への配属の前提は、

・人が足りているかどうか

・人を入れたら売上増が見込めるか

なのです。

これが現実なのです。

 

◆自分の配属が叶わなかったら、どうするべきか?

 

悲観的にいうと、全く希望は通らないのでしょうか?

 

(よくあるケース)

個人面接では、自分の想いをアツく語り、この仕事をやりたいんです!と言い切ったA君。

その彼に対して、

「配属が希望通りにいかなかったら、どうする?」

と問いかける面接官。

面接選考では、よく見かけるシーンです。

この面接官の質問は、意地悪でしょうか。

違います。面接官は、現実的にありえるから言っているだけなのです。

 

<現実>

A君がやりたい仕事は社内でも人気の部門。他の部署の優秀な先輩社員も希望している。なぜ結果を出している社員を差し置いて、新入社員を希望通りに配属されなくてはならないのか。A君を優先させる根拠は無い。

 

これが、一般的な考え方です。

「配属を叶えてくれない企業は死ね!」

と思う方は、職種別採用を徹底している企業や外資系を受けるといいでしょう。

では、今後チャンスがないのか。

先ほど書いたように、優秀な先輩社員になればいいのです。

 

◆誰よりも真剣に仕事をやる、結果を出す

日本は異動を前提とした採用です。

入社後に異動があるなら、最初は希望先に配属されなかったとしても、セカンド・チャンスはやってきます。

入社後に配属された場所で活躍し、圧倒的成果を出せれば、誰でも社内で発言力を持つことができます。

 

・これだけ成果を出したA君なら、きっと希望の異動先でも活躍してくれるだろう

・活躍しているA君に辞められた困る。異動を希望しているなら機会を与えてあげよう

と人事は考え、異動を考慮してくれることになります。

 

要は、自分の努力や頑張り次第なのです。

直属の上司や人事が無視できないような存在感を手に入れることで、「希望」を通せるフェアな世界は、見方によっては素晴らしいです。

 

無心で配属に期待するのではなく、自分で「希望職種」をつかみ取るという考え方に立てば、入社後の配属に納得感がなかったとしても、チャンスがある。

それが日本企業のよいところだと思います。

ただし、社員数が100名を切っている企業では異動の可能性は少ないです。部署が少なく異動というローテーションを回せないからです。これは覚えておいてください。

 

希望したいやりたい仕事(職種)は、自分の手でつかみとるものです。

その意味で、「就職」活動は、入社後も続いていくことを知っておいてほしいと思います。